建売住宅で失敗しないために！建売住宅を購入して後悔した人から学ぶ！

さて、今回は後悔しないための建売住宅の物件チェックポイントのお話をさせて頂きます！！
 

マイホームを購入するときの選択肢の一つとなる建売住宅です。

手頃な価格やすぐに入居できることなどから人気を集めています。

しかし、建売住宅を買った人の中には、後悔しているという意見もみられます。

それでは建売住宅にはどんなメリット・デメリットがあるのでしょうか？

そもそも建売住宅とは？

一般的に建売住宅とは、土地と建物をセットで販売している形態をいいます。

建売住宅は1区画のみを販売するケースもありますが、複数の区画を販売するケースもあります。

また、建売住宅は建築工事の着工前や工事中に販売しているケースと、完成後に販売しているケースがありますが、

いずれも間取りや仕様はほぼ決まっているのが一般的です。

建売住宅を購入して後悔した理由とは？

次に、建売住宅の購入を後悔した理由として多いのは、以下によるものです。

• 間取りが悪い
• 日当たりが悪い
• 立地が悪い
• 収納が少ない
• 施工の質が悪い

以上の5項目になります。

以下では具体的に見ていきます。

間取りが悪い

建売住宅は着工前や工事中に契約した場合も、間取りや仕様がほぼ決まっていることが一般的です。

注文住宅は施主の希望に応じて、家族構成やライフスタイルに合わせた間取りにできるのに対して、建売住宅はあらかじめ決められた間取りになることがデメリットです。

 間取りの悪さを感じる原因は、生活動線に合った間取りとなっていないケースが多いです。

建売住宅を見学する際には、家具や家電を置く場所を想定したり、家族の1日の生活動線をシミュレーションして動き回ったりして 、スムーズに動けるか検討することが大切です。

日当たりが悪い

建売住宅の見学を申し込むと、日中の案内となるケースが多いです。

しかし、日中の日当たりの良い時間帯に見学しただけでは朝や夕方の状況を確認することができません。

1階に日が当たるのは1日のうちのわずかな時間といった状況に気づけないことが考えられます。

そのため、購入を検討する物件が見つかったら、朝・昼・夕方のそれぞれの時間帯に見学に行くのが望ましいです。

また、日当たりは季節によっても変わります。 日が高くまで昇らず、日照時間の短い冬の時期に見学して、日当たりが良ければ、1年を通じて日当たりが良いことが期待できます。

立地が悪い

立地や周辺環境はリフォームを行っても変えられないため、建売住宅を購入して後悔しやすい点です。

特に交通の便の悪さは日々の生活に関わるため、利便性が悪いと後悔しやすいです。

自宅から駅までの距離が近い方が便利ですが、駅近であってもスーパーなどの商業施設が近くにないと不便です。

また、お子さんがいる場合は、小学校や中学校に通学しやすいか、高校の選択肢が幅広くあるエリアかなど、学校に関することも考慮するべきポイントになります。

実際に住んだときのことを想定して、物件から最寄り駅やスーパーまで歩いてみたり、あるいは夜間に周辺を見に来て危険な場所がないかチェックしたりするようにしましょう。

また、周辺住民の雰囲気や治安も住みやすさに関わってきます。

ゴミ置き場ではルールが守られているか、道路や公園にゴミが散らかっていないかといった点も確認しましょう。

収納が少ない

建売住宅は「収納が少なくて後悔した」というケースも多いです。

建売住宅は価格を重視するために収納スペースが不十分であるケースが少なくありません。

また、注文住宅は施主のモノの量に応じて収納計画を立てることができますが、建売住宅は平均的な収納量が確保されます。

そのため、家族が多いケースやモノが多いケースでは、収納が足りなくなることがあります。

特にキッチンは調理器具などを収納するスペースはあっても、食材までは収納できないケースがあるため、食材のストックが多い人は注意が必要です。

施工の質が悪い

建売住宅は比較的手頃な価格で販売されている物件が多い一方で、価格を抑えるために建材や施工の質が低いケースもあります。

建売住宅は注文住宅よりもグレードの低い建材が使われる傾向がありますが、断熱性能や防音性能に関わると、生活の質に影響を及ぼします。

また、特に完成後に購入する場合は、工事の過程を購入者がチェックすることはできません。

とはいえ、品確法などの法整備により、売主や施工会社には構造耐力上主要な部分と雨水の浸入を防止する部分の10年の瑕疵担保責任が義務付けられており、悪質な手抜き工事が行われることは考え難くなっています。

しかし、建売住宅は工事期間に余裕がないなどの理由から、施工不良による欠陥が生じる可能性があります。

万が一、欠陥が発覚した場合には、前述の品確法や住宅瑕疵担保履行法によって、構造耐力上主要な部分と雨水の浸入を防止する部分は、施工会社などから補償を受けられます。

それ以外の部分の欠陥に関しては、施工会社が修繕費用の負担を拒むと、購入者の負担が発生してしまい、価格面でのメリットが損なわれる可能性があります。